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対象課程	科目名	単位数	科目コード	開講時期	授業科目区分
博士前期課程（修士課程）	環境化学研究（大嶋俊一） Environmental Chemistry(Oshima Syunichi)	12	2713-05	2024年度通年	専修科目

担当教員名
大嶋　俊一

授業科目の学習・教育目標
キーワード	学習・教育目標
1.分離分析化学 2.環境化学 3.無機材料化学 4.環境分析化学 5.コンクリート工学	分離分析化学・環境化学・無機材料化学・環境分析化学・コンクリート工学を統合的に学ぶことにより、無機材料を中心とした分離分析システム設計および環境保全システム設計を専門的に学ぶ。

授業の概要および学習上の助言

以下の内容に関して知識を身につける。（１）過去および現在の環境問題を把握する。（２）環境問題解決のための分離・分析技術を身につける。（３）無機材料を用いた環境保全技術を身につける。（４）各環境問題に関して、解決法を自ら考える能力を身につける。（５）無機材料を中心とした分離分析システムおよび環境保全システムに関する提案を出来る技術を身につける。

教科書および参考書・リザーブドブック
分析化学を中心に、無機化学や有機化学、機器分析化学などの教科書を利用する。また、物理化学や錯体化学に関する教科書も必要に応じて使用する。

履修に必要な予備知識や技能

（１）過去および現在の環境問題に関する情報を収集すること。（２）基礎的な溶液内平衡論を理解し、基本となる分離・分析法を学習すること。（３）無機材料を中心とした材料設計を自ら行い、分離分析システムの提案を自ら行う。（４）コンクリート工学に関する基礎的な知識を学習し、化学的観点から、無機材料を用いた環境保全システムの提案を自ら行う。

学生が達成すべき行動目標
No.
①	過去および現在の環境問題を説明できる。
②	各環境問題の解決のための分離・分析技術を説明できる。
③	研究に必要な文献を調査できる。
④	適切な実験データの解釈ができる。
⑤	無機材料を中心とした分離・分析システムまたは環境保全システムを提案できる。
⑥

達成度評価
評価方法	試験	クイズ小テスト	レポート	成果発表 (口頭・実技)	作品	ポートフォリオ	その他	合計
総合評価割合	0	0	50	30	0	0	20	100

評価の要点
評価方法	行動目標		評価の実施方法と注意点
試験	①
	②
	③
	④
	⑤
	⑥
クイズ小テスト	①
	②
	③
	④
	⑤
	⑥
レポート	①	レ	修士論文の完成度およびゼミで行う発表資料等で評価する。
	②	レ
	③	レ
	④	レ
	⑤	レ
	⑥
成果発表 (口頭・実技)	①	レ	修士公聴会における発表や質疑応答およびゼミにおける発表にて評価する。
	②	レ
	③	レ
	④	レ
	⑤	レ
	⑥
作品	①
	②
	③
	④
	⑤
	⑥
ポートフォリオ	①
	②
	③
	④
	⑤
	⑥
その他	①	レ	研究に対する取り組み姿勢で評価する。
	②	レ
	③	レ
	④	レ
	⑤	レ
	⑥

具体的な達成の目安
理想的な達成レベルの目安	標準的な達成レベルの目安
過去および現在の環境問題について、詳細にかつ理論的に説明できる。環境問題解決のための分離・分析技術について、理論的に説明できる。無機材料を中心とした分離分析システムまたは環境保全システムを具体的に提案できる。	過去および現在の環境問題について、参考資料に基づき、理論的に説明できる。環境問題解決のための分離・分析技術について、説明できる。無機材料を中心とした分離分析システムまたは環境保全システムを提案できる。

※学習課題の時間欄には、指定された学習課題に要する標準的な時間を記載してあります。日々の自学自習時間全体としては、各授業に応じた時間（例えば2単位科目の場合、予習2時間・復習2時間／週）を取るよう努めてください。詳しくは教員の指導に従って下さい。

授業明細
回数	学習内容	授業の運営方法	学習課題予習・復習	時間：分※
1	毎週１コマ程度のゼミを行うと共に研究活動報告を行う。また、各学期では以下の活動を行う。 1年次前期　１）研究テーマの設定および研究テーマに関する文献調査　２）研究活動および文献調査１年次後期　１）研究活動および文献調査　２年次前期　１）研究テーマの検討および学位論文の方向性の決定　２）研究活動、および指定期日までの論文計画書提出２年次後期　１）研究テーマについての研究活動および学位論文作成研究テーマに関する新規な研究成果を国内外での学会で１回は発表することを習得の条件とする。また、積極的に専門分野の学会や研究セミナー等に参加し、知識を深め、情報を習得する。	院生各自が自ら考え行動する研究者として，指導教員のアドバイスを受けながら自立して修士研究を進める事が望ましい。従って研究計画に相当する授業計画は、最終的には院生自らが立案できるようになることとする。